仮想通貨比較 仮想通貨取引所比較 ニュース

Hello   2

ビットコインの将来性・今後の展望について

今回はビットコインの将来性・今後の展望についてまとめました。各種アルトコインの関連性や、国・企業の動きもまとめるなど、仮想通貨業界全体のことについても書いてあるのでぜひ読んでみてください!

CoinHack Newsで申し込み数の多い仮想通貨取引所
2019/06/19 現在
Ranking 1st DeCurret
ディーカレットは、ビットコインやリップル、ライトコインなどのデジタル通貨の取引を担う金融サービスを提供しています。 期間限定で5,500円をプレゼントするキャンペーン開催中!
Ranking 2nd Coincheck
ビットコインを簡単購入するならCoincheck。イーサリアムやリップル、モナコインなどの話題の仮想通貨も取り扱っています。
Ranking 3rd BITPoint
手数料無料で仮想通貨取引を行うことができます。セキュリティ管理がしっかりとされているので初心者にもオススメの取引所です!

これまでのビットコイン

価格推移

ビットコインは2009年1月に誕生し、2010年2月に仮想通貨取引所での取り引きが始まりました。

最初は25ドル相当の2枚のピザを10,000BTCで購入するぐらいの価値でした。

2011年ぐらいからは、新しい技術に投資家の注目が集まり価格が上昇し始め、ここ数年は、株式やFXと比較しても相当にボラティリティ(価格の変動率)が高く、荒っぽいともいえる値動きを見せています。

2009年の誕生以来の価格推移を見れば全体的には上昇傾向を保って推移しています。

本記事では、ビットコインを巡る仮想通貨の状況を整理し、併せて、ビットコインやその基盤であるブロックチェーンの将来性や今後を展望します。

過去一年間の価格推移

BTC価格1

ビットコインは、2017年後半ぐらいから価格が急上昇し、2017年9月には約4000ドルで推移していた価格が2017年12月後半には約2万ドルと約3か月で5倍にまで高騰しています。

しかし、年が明けてからは傾向が一変し、2018年2月には7000ドル前後まで急落しています。

その後も大きな価格の変動がありましたが、6000ドル~7000ドルで推移しています。

他の仮想通貨も概ねビットコインの価格変動に歩調を合わせて変化しています。

ビットコインは長期的には上昇傾向

BTC価格2

ビットコインは、誕生以来あまり大幅な変動なく推移していましたが、2017年後半に大ブレイクし、現在にかけて高騰と急落を繰り返しています。

2017年12月後半には約2万ドルという最高値をつけました。しかし、年が変わって傾向が一変し、2018年2月には7000ドル付近まで急落しています。

この時期には、コインチェックによるNEM流出事件や各国の仮想通貨規制の報道などが連続し、適正価格の算出が難しいビットコインではこうした環境変化や情報に過敏に反応したものと考えられます。

2018年4月以降も乱高下を繰り返しながら、現在は、6000ドル~7000ドルで推移しています。

現時点では、上昇傾向が安定して継続するという状況には回復しておらず、上昇傾向が継続するという見方と頭打ちになったとする見方が交錯しています。

しかし、公開当初に比べればかなりの高値水準にあり、今後の実用化に向けて再び上昇傾向が回復することが期待されます。

ビットコインについての詳しい記事はこちら

ビットコインはこれから上昇するのか

将来性

仮想通貨自体は中央集権的な管理を必要としないことなどから仮想通貨を巡る各国の法整備などが進んでいませんでした。

こうした事情から、大手の金融期間などは模様眺めの状態にあり、ビットコインをはじめとする仮想通貨への投資を行っていませんでした。

アメリカでは、現在、ビットコインETF(上場投資信託)について米証券取引委員会(SEC)が申請の審査中であり、遅くとも9月中には審査結果が明らかになるとされています。

ビットコインETFが承認されれば、機関投資家もビットコインを投資の対象とすると言われており、一気に市場規模が拡大するとともに価格も上昇するという見方が多数示されています。

また、2018年は仮想通貨の実用化が始まる年ともいわれており、実用化が進展すれば、価格上昇の後押しをすると想定されます。

ビットコインETFについての記事はこちら

ビットコインよりも優れたアルトコインの登場

アルトコイン

ビットコインは、インターネット上で流通するデジタル通貨という新しい通貨の形を現実のものとして注目を集めました。

ビットコインを実現する技術基盤であるP2Pネットワークやブロックチェーン(分散型台帳技術)は、ビットコインでは実現していない新たな機能を持つ仮想通貨を多数生み出しています。

ビットコイン以外の仮想通貨をアルトコインと呼びます。以下では、主要なアルトコインについてその概要を示します。

イーサリアム

イーサリアム(ETH)はスマートコントラクトの仕組みを実装したブロックチェーンのプラットフォームです。

スマートコントラクトでは契約内容を既述したプログラムもブロックチェーンに登録しておいて、契約条件が整えば自動的に実行するという仕組みです。

イーサリアムでは、取引記録に加え契約もブロックチェーンに登録してその管理や自動実行ができるようになっています。

イーサリアムのブロックチェーンではコンセンサスアルゴリズムにPow(プルーフオブワーク)を使用していますが、Pos(プルーフオブステータス)にアップデートし、スケーラビリティ問題へ対応する予定です。

イーサリアムで使用する仮想通貨はイーサ(ETH)です。契約の実行の手数料などとして使用されます。

イーサ(ETH)には現在のところ、発行上限が設定されていません。

時価総額ではビットコインに次ぐ2位の仮想通貨にまで成長しています。

リップル

リップルは、分散型台帳技術を利用した国際送金の処理をインターネット上で行うものです。

また、将来的には、電子的な手形(IOU)を使用して、インターネット上のあらゆるデジタル資産をリップルネット(RippleNet)上で自由に交換すること(IoV)を目指しています。

リップルネット(RippleNet)内で使用される仮想通貨がリップル(XRP)です。

発行枚数の最大は1000億XRPで、全量を発行済です。時価総額では現在第3位の規模まで成長しています。

運営会社のリップル社では、世界の大手の送金事業者や各国の主要な銀行など提携を結んで実証実験を行うなど、リップルネットの普及及び実用化を目指しています。

また、国内ではSBIグループが主導し、メガバンクはじめ邦銀61行が加盟する「内外為替一元化コンソーシアム」はスマホ向け送金アプリ「Money Tap」を今夏以降に実用化を目指しています。

このように、リップルは仮想通貨の中では最も実用化に近いと言われています。

ビットコインキャッシュ

ビットコインキャッシュは、2017年8月1日にビットコインのハードフォークにより誕生しました。

ハードフォークとは、ビットコインを支えるシステム及びブロックチェーンの構造などに大幅な変更が加えることで、いわば、変更前とは性質の異なる新しい仮想通貨を誕生させることです。

2017年8月のハードフォークでは、変更前のブロックチェーンがビットコインとして維持され、新しいブロックチェーンがビットコインキャッシュとなりました。

ハードフォークするほどの変更の原因は何だったのでしょう。

それは、スケーラビリティ問題と呼ばれるビットコインの処理性能を改善する手法の違いに起因します。

ビットコインではブロックサイズは1MBですが、ビットコインキャッシュでは8MBに拡張されました。

これにより、ビットコイン(BTC)に比べて手数料ははるかに安く、ブロックの処理能力は格段に向上しています。

また、セキュリティ面でも新たな機能が追加されています。

ビットコインはアルトコインに勝てるのか?

ビットコインの基盤技術であるブロックチェーンあるいは分散型台帳技術は、デジタル通貨の実現のみならず金融の枠組みを超えて多方面への応用が試みられています。

それに合わせて、今後も、多様なアルトコインが生み出されていきます。

こうしたデジタル通貨としての生き残り合戦は今後も続き、ビットコインが生き残るかは今後の状況次第でしょう。

一方で、ビットコインは、既存通貨に対抗するデジタル通貨という性格のみならず、仮想通貨の交換のための基軸通貨としての役割を有しています。

多くの仮想通貨が生み出されていますが、それらは各々独立に台帳ネットワークを維持しており、いわば互換性のない状態で乱立していると言われても仕方のない状況です。

仮想通貨間のインターオペラビリティ(相互運用性)が確立するまでは仮想通貨における基軸通貨という役割は変わらないと思われます。

仮想通貨業界の今後の展望

仮想通貨が多くの投資家の人気を集め仮想通貨の全体の時価総額で25兆円以上にも達し仮想通貨は無視できない存在となっています。

各国とも金融政策の中で仮想通貨をどう位置付け仮想通貨市場において利用者保護やマネーロンダリング対策をどうするか急ピッチで環境整備が進められています。

こうした状況を踏まえ、今後は機関投資家も仮想通貨へ資金を投入するという見方が広がっています。

また、仮想通貨市場がビジネスとして有望であるとの認識が広まり、仮想通貨交換事業者としての新規参入なども盛んです。

以下では、仮想通貨業界の動きを見て行きます。

多くの企業が仮想通貨業界に参入

国内では、2017年4月に改正資金決済法が施行されました。これに伴い、仮想通貨取引所を開設するためには、金融庁へ「仮想通貨交換業」の登録が必要となりました。

この段階では金融庁も業界育成の観点を打ち出していました。

しかし、金融庁は2018年1月に発生したコインチェック事件を契機に仮想通貨交換事業者への監督を厳格化しました。

このため、仮想通貨交換業を撤退する企業もありました。

一方で、仮想通貨業界の新規参入も盛んです。

SBIグループが立ち上げた仮想通貨取引所SBIバーチャルカレンシーが取引をスタートさせました。

ネット証券大手のマネックスグループはコインチェックを買収して仮想通貨事業の乗り出しました。

ヤフーはビットアルゴ取引所東京に資本参加し2018年秋にも仮想通貨交換事業を開始すると言われています。

さらには、メガバンクの三菱UFJ銀行がMUFGコインを発行するための仮想通貨取引所を開設する予定といわれています。

このように、2018年に入って金融系の大手企業が仮想通貨事業に乗り出しています。

仮想通貨熱は冷め、実装フェーズへ

ブロックチェーン3.0という言葉をご存知でしょうか。

ブロックチェーンはビットコインが通貨として機能する(ブロックチェーン1.0)技術として開発されました。

今日では、「改ざんを許さない」「中央管理者不要」、「送金の高速性」、「運用コストの大幅削減可能」などの特徴が認められ、金融分野での応用(ブロックチェーン2.0)、金融以外の分野への応用(ブロックチェーン3.0)に関する研究開発や実証実験が盛んに実施されています。

2018年以降は、ブロックチェーン3.0の動きが一層加速化されると考えられます。

また、ブロックチェーン2.0関連プロジェクトの実用化も予定されており、ブームの時期を過ぎて実用への切り替えが加速されると想定されます。

ブロックチェーンの各業界への応用

ブロックチェーン

ブロックチェーンあるいはDLT(分散型台帳技術)は、クラウド時代の新しいデータ管理技術として定着する流れが生まれつつあります。

さらには、スマートコントラクトに見られるような自動実行の活用及びAIやIoTなどと協調して革新的な業務効率化の可能性を持つとの認識が広がりつつあります。

各業界でも、以下に素早く取り込むかを競うように研究開発が盛んになってきました。

以下では、各業界でどのような試みがなされているかをご紹介します。

銀行

銀行の業務は、預金、融資、為替が柱となっています。

預金、為替はブロックチェーンにより代替される可能性があると言われています。

貸付の与信はAI等でシステム化し、契約をスマートコントラクトで自動化したソーシャルレンディングなどにより代替の可能性があるともいわれています。

このように、ブロックチェーンは銀行業務の抜本的な改革を迫る可能性を有しています。

不動産

ブロックチェーンの活用により、不動産情報や物件情報の記録及び管理、不動産取引の効率化や自動化の可能性があります。

積水ハウスではブロックチェーン技術を活用して不動産賃貸契約を実行するシステムを2018年夏以降に首都圏でパイロット運用の予定としているそうです。

また、ブロックチェーンが記録の偽造や改ざんを不可能とする特性を活かして不動産登記システムの実証実験も始まっています。

さらに、ブロックチェーンにより手数料の大幅削減を行い不動産投資の小口化を促進する動きもあり、幅広くブロックチェーンの活用が検討されています。

自動車

自動車業界は、現在大きな変革期にあると言われています。

電気自動車、自動運転などの車の仕組み自体の変化や、コネクテッドカーやカーシェアリングといった車の使い方の変化など新しいコンセプトが続々と登場しています。

改ざん不可能、ダウンしない、低コストという特徴をもつブロックチェーンはキーとなる技術として、自動車メーカをはじめ業界を挙げての取り組みが進んでいます。

また、ドイツの自動車部品サプライヤーは「Car eWallet」という電子決済システムを発表しています。

高速道路や駐車場の支払いに使用するのみならず、自動車にアクセスする権利の管理が行え、カーシェアリングや配達サービスでの利用も視野に入れているようです。

フォルクスワーゲンがIOTAとBMWがVeChain Thorと提携し、ダイムラーはモビコインという独自通貨を発行するなど仮想通貨自体の利用検討も進められています。

行政

日本では、総務省が2017年に公的分野でのブロックチェーン技術の活用推進の方向性を検討しています。

「法人設立手続」、「政府調達手続」、「電子自治体」、「公共データの利活用促進」、「デジタルコンテンツ」などを適用ースとしてピックアップしています。

いずれも、ブロックチェーンで、公的記録を改ざんからの保護、関係者間での共有、ダウンタイムゼロ及び管理コストの大幅削減を目指しています。

今後実証事件等を通じて実現に向けた検討が進められます。

また、経済産業省が文部科学省と連携してブロックチェーン技術を利用して、大学の学位証明書のオンライン発行を進めています。

米国ではマサチューセッツ工科大(MIT)がすでに大学院の修了証書を授与する仕組みを構築しています。

このように、日本でも、電子政府の一層の進展にブロックチェーン技術の活用が進むと考えられます。

IoT

ITの進展によりビッグデータと呼ばれる膨大なデータのハンドリングや分析が可能になってきました。

IoT(Internet of Things)は、あらゆるモノをインターネットに接続し、今までは捨てていたセンサーデータなどのモノの状態を収集分析し、新たな価値を見出すことを目的とした仕組みのことです。

ブロックチェーンには、改ざんが不可能なこと、ダウンしないこと、トレーサビリティがあることなどの特性があります。

これらの特性を活かして、IoTで課題となっているセキュリティの確保とシステムダウン対応を図る取り組みが進められています。

産業界では、インダストリー4.0という人間が介在しないM2M(マシンtoマシン)のスマートファクトリに注目が集まっています。

インダストリー4.0では、IoTやAIを使って生産計画や管理、そして各種の契約お自動化が行われますが、契約にはスマートコントラクトの適用も検討されるなど、ブロックチェーンや分散型台帳技術は重要な役割を果たすと考えられます。

音楽

音楽配信にブロックチェーンを利用する動きなどがあります。

現状では、アーティストと視聴者の間には、レコード会社や配信事業者などの仲介者が多数絡んでおり、音楽の所有権や収入の配分などに課題がありました。

これをアーティストと視聴者をブロックチェーン及び仮想通貨での支払いで直接結び付け、仲介をなくしてしまうというものです。

また、ブロックチェーンにより権利関係も簡潔に取り扱えるようになります。

YouTubeにより誰もが映像の提供者であり視聴者になれたように、今後、P2Pネットワークを利用した直接の取引のスタイルの進展により、誰もがアーティストであり視聴者でもあるということが簡単にできるようになるかもしれません。

ゲーム

現状では、オンラインカジノの基盤構築を対象とするカルダノ(Cardano)や、eスポーツを扱うTheta coin(THETA)などの仮想通貨業界側からのアプローチも盛んです。

一方、ゲーム自体にブロックチェーンを取り込む動きも現れています。

MMO(Massively Multiplayer Online)型のオンラインゲームでは、ゲーム内でアイテムの保有や売買など、ゲーム内で経済活動が盛んであり、違法コピーや不正などが問題となっています。

この対策として「改ざんを許さない」ブロックチェーンを使うことが検討されています。

また、猫の育成ゲームである「CryptoKitties(クリプトキティーズ)」、国内初のブロックチェーンゲーム「くりぷ豚」では、アイテム売買などに仮想通貨を使います。

今後も、こうしたブロックチェーンベースのゲームの開発や運用が進むと想定されます。

ビットコイン 展望【まとめ】

まとめ

これまでに見てきたように、ビットコインを始め分散型台帳技術は、デジタル通貨の枠を超えてあらゆる分野で適用が検討され、実用化が始まっている分野もあります。

また、今後も新たな技術や新たな使い方を実現する新しい仮想通貨が発行されると考えられます。

ビットコインは人気の高まりで顕著になったスケーラビリティ問題の解決や法制度の整備等の課題を抱えています。

ビットコインは、これらの課題を解決しつつ、仮想通貨分野における基軸通貨としての役割を今後も果たすと考えられます。

CoinHackの新しいサービスができました!

投資家の方に向けて「仮想通貨の最新価格が知りたい」「取引所毎のスプレッド差が気になる」「時価総額ランキングを確認したい」「価格が大幅上昇した通貨が知りたい」を解決するためのサービスを提供開始しました。

誰でも簡単にチャートによる仮想通貨価格の一覧比較仮想通貨取引所の一覧比較を行なうことができます。是非利用してみてください!

投資家の為のあらゆる情報を網羅しました

仮想通貨・取引所の最新情報比較
CoinHackで提供している情報は、お客様に対する情報の提供を目的としており、投資・その他の行動を勧誘する目的で運営しているものではありません。仮想通貨銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。