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IOTA(アイオータ)がRippleを抜いて時価総額4位に|富士通との連携も

IOTAは人気急騰中の仮想通貨です。IOTAは、いままで仮想通貨多く使われていたブロックチェーン技術ではなく新しいタングル技術を使用し、話題になっています。ではどんなものなのでしょうか?詳しく見ていきましょう。

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IOTAが時価総額4位に浮上

IOTA Charts

仮想通貨はビットコインの価格上昇率や1ビットコイン辺りの価格が200万円を突破したことなどを受け、多くの人が関心を寄せていますが、価値が上昇しているのはビットコインだけではありません。

今年2017年6月に上場したばかりの新しい仮想通貨IOTA(アイオータ)が一時期時価総額がRipple(リップル)を抜いて第4位に浮上していました。

12月1日にはわずかか1.5ドルしか価格が無かったIOTAが12月3日を境に急騰し、激しい上下変動をみせているものの18日の時点で3.58ドル、日本円にして403.51円にまで急上昇しています。

12月18日0:00の時点でIOTAの時価総額は第7位(時価総額1,121,576,187,544円)になっていますが、わずかひと月前には1MIOTAは1ドル未満だったことから、今後も目が離せない状況になってきました。

IOTAとは

IOTA社ロゴ

IOTAはブロックチェーン技術を利用しない独自仮想通貨として2017年6月11日に上場されたばかりの仮想通貨です。

多くのオルトコインがブロックチェーン技術を使って仮想通貨を発行していますが、IOTAはブロックチェーン技術を使用せず、タングル技術というやや聞きなれない独自技術を使って発行しています。

12月18日の時点で、2,779,530,283 MIOTA(枚)のコインが発行されています。

昨年に開発されたIOTAは今年6月に上場を果たすと、上場2日目にして一気に時価総額6位に浮上して注目を一気に集めました。

ブロックチェーンに代わるタングル技術とは

IOTAの最大の特徴であるタングル技術とは、ブロックチェーンは一つ一つのデータが順につながっていくのに対し、データの前後2つ~3つが同時につながれている技術を指しています。

さらに、ブロックチェーンはブロックにデータが収められていますが、IOTAにはこのブロックそのものが存在していません。

そのため、ブロックチェーンの様なマイニング作業が不要のため、マイナーも存在していません。

データそのものが大きくても早い処理が可能で、データ処理には新たな取引が行われると前の2つの取引を承認するシステムを採用しています。

取引が増えるごとに安全性が高まっていくと言われています。

IOTA誕生の背景

少しIT系をチェックしている方ならなんとなく気付かれている方がいらっしゃるかもしれませんが、IOTAのIOTはIoT=Internet of Thingsの事で、モノ(物)がインターネットにつながっていることから、モノのインターネットという呼ばれ方もしています。

私たちの身近な生活圏内にも既にIoTは普及しており、監視カメラやビデオレコーダー、テレビやエアコンなども最近ではインターネットとつながっていますが、IOTAはこのIoTに導入することを目的に開発がされた仮想通貨です。

ビットコインなどのブロックチェーン技術を使用している仮想通貨はマイニングに莫大な計算量やマイニング報酬といった料金がかかってきます。

そこで、ブロックとは異なるタングル技術を導入し、マイニングが無いだけではなく、取引ごとに承認を行うことで手数料も無料にしてしまおう!というのがIOTAです。

さまざまなモノがインターネットと接続されている今、パソコンやスマホを初めとした端末だけに限らず、あらゆるデバイス同士をつなぎ、データのやり取りを行ったり、記録しようという目的と、購入物品の料金などのマイクロペイメント(少額決済)手段としてIOTAの開発がなされていました。

価格上昇の背景には何が

background

IOTAはさまざまなモノがつながっているIoTに注目し、接続されたデバイスがさまざまなデータを転送したり、購入・販売などができるようにされることが最終目標とし、未使用データへのアクセスを可能にするプロジェクトを立ち上げたのが始まりでした。

このプロジェクトには富士通やマイクロソフト社(Microsoft)、ボッシュ(Bosch)、ドイツテレコム(Deutsche Bank Telekom)など、世界のトップ企業が20社以上参画しており、さまざまな企業と共に、よりIOTAを良いものにするべく、テストを繰り返し行っています。

上場後すぐに価格が上昇したのは、これまでのブロックチェーン技術を使用していないこと、世界中の大手企業が協力関係にあることへの期待からくるものとみています

パートナーシップではなかった?

世界の名だたる企業がずらりと参画し、パートナーシップを結んでいるとして、上場後すぐに時価総額第6位にまで浮上したIOTAですが、パートナーシップを結んでいる参画企業20社以上の中にマイクロソフト社の名前も挙がっていました。

しかし、前評判とは少し事情が異なっていた様です。

マイクロソフト社とのパートナーシップを結んでいると公表された後、IOTA開発チームにより正式なパートナーシップは結んでいないとコメントをしています。

この件に関連し、共同創始者のひとりドミニク・シャイナー氏は“参加する企業がパートナーであると表現した事はない”とコメントを残したことで、暴騰していたIOTAの価格はやや落ち着きを取り戻し、時価総額4位から現在は7位にとどまっています。

IOTAの将来

Rising

現在IOTAはテストを日々繰り返している段階であることは、IOTAがすでに度々公表していますが、将来的に、IOTAはIoT機器を通し、例えばIoT機器のバージョンアップなどの際に費用が掛かっても、直接決済が可能となったり、スーパーやコンビニなどでの少額決済に特化した仮想通貨になると言われています。

それが実現すれば、無料でトランザクションの遅延問題にも左右されないシステムが功を奏し、公共交通機関や限られたエリアのみで使用できる電子マネーに取って代わる新たな位置づけとして、あらゆる少額決済が電子マネーに代わりIOTAが利用される日が来るのかもしれません。

仮想通貨で少額決済実用化に向けて開発されたIOTAは恐らく日本よりもITやIoTが1歩も2歩も進んでいる海外で普及が進み、それらを日本が追随する形で店舗やオンラインショップなどから順次決済が可能になっていくのではとみられています。

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